皆さまの中に「タイヤが値上がりする」という噂を聞いたことがある方はいませんか？日常的に車に乗る人や運転を生業とする人にとっては、タイヤが値上がりすることは決して他人事ではなく、個人や家計に金銭的な負担につながります。
そこで、本記事では気になるタイヤの値上がりの理由から今後の動向まで実情について解説していきます。
大手メーカー4社のタイヤが2017年に大幅値上げ
「タイヤが値上がりする」こうした噂は、おそらく2017年に大手メーカー4社のタイヤが大幅に値上がりしたことがきっかけだと思います。そこでまずは、4社の2017年のタイヤ値上げについて詳細をご説明しましょう。
住友ゴムの特徴と値上がりについて
「住友ゴム」は夏・冬用タイヤの9種類を、2017年9月に6～10%ほど値上げしています。住友ゴムといえば「エナセーブ」が有名であり、タイヤ業界の最先端ともいえるメーカーとして知られています。
ブリヂストンの特徴と値上がりについて
「ブリヂストン」も住友ゴムと同じ時期に、夏・冬用タイヤを6～10%ほど値上げしています。ブリヂストンのタイヤはドライバーニーズをかなえるためにモータースポーツの取り組みもしており「4つの役割」と「7つの性能」を掲げている特徴があります。
因みに4つの役割とは、
- 車両の重量を支える
- 駆動力、制動力を伝える
- 路面からの衝撃をやわらげる
- 方向を転換・維持する
7つの性能とは、
- 直進安定性
- ドライ性能
- ウェット性能
- 低燃費性能
- ライフ性能
- 静粛性
- 乗り心地
をそれぞれ指します。
ヨコハマタイヤの特徴と値上がりについて
「ヨコハマタイヤ」では、2017年10月に夏用タイヤが6～7%、冬用タイヤが5%の値上げが行われています。 オレンジの皮からできたオレンジオイルを配合するなどの新技術、低燃費タイヤの先駆けとして知られているメーカーです。
東洋タイヤの特徴と値上がりについて
「東洋タイヤ」では、乗用車やバンは2017年5月1日以降に出荷されたものが6～10％値上げされています。東洋タイヤは高い技術力があり、低燃費で装着することによる経済的な安定性が優れていることで知られています。
なぜタイヤは値上がりをしたのか
どのメーカーも、2017年内に8％前後のタイヤ値上げを行っています。将来を知るためにここで重要なのは「なぜタイヤが一気に値上がりしたのか？」です。1社ならまだしも、大手4社が一気に値上げを行ったところには必ず明確な理由があるはずです。
今後、再びタイヤが値上がりする可能性の有無を知るためにも、2017年の一斉値上げの原因について解説していきます。
原料であるゴム価格が値上がりした
タイヤに限らず、こうした製品の一斉値上げの根底にあるのは、大抵が「原料価格の値上がり」でしょう。2017年のタイヤ一斉値上げのときも同様に、タイヤの原料となる「ゴム」の価格が値上がりしたことが大きな要因となっています。
「天然ゴム」や「合成ゴム」の需要が中国などで急速に拡大したため、価格も高騰しました。特に天然ゴムに関しては、産地であるタイが2017年に大洪水の被害に遭ったため、供給不足になったことも大きな要因となっています。これらの要因によりタイヤの原料であるゴムの原価が上昇したことが、直接的なタイヤ値上がりの原因であるといえます。
原料価格が値上がりしても、すぐに消費者負担が圧迫されるというわけではありません。原料価格が最終的に消費者に影響するまでには「企業」と「小売店」の価格設定への努力が深く関係しています。これらが強く機能すれば、消費者へ影響を与える最終的な価格変化は、最小限に留まるものです。
「企業の努力」として、メーカーは原料価格が上昇したとしても、小売店に販売する価格をダイレクトに上げずに済むことも可能です。例えば「人件費を見直す」「経費を削減する」などのように、原料価格以外の部分で原価を抑えるか、利益を少なくすることで対応することもあります。しかし、今回の事例では世界的にゴムの価格が高騰したことにより、経済誌などでも「企業努力だけでは対応しきれない事態」と評価されています。
次に「小売店の努力」としては、小売店にしても人件費や経費で対応しきれないこともありません。最終的に販売価格を決めるのは小売店ですから、ここが最後の砦となります。今回の事例では大手メーカーが一斉に価格を上げてきたことにより、小売店側では対応しきれない事態であったと評価できます。
以上のことから、世界的なゴム価格の値上がりの影響があまりにも強すぎて、メーカーは価格を上げざるを得ず、大手の一斉の動きに対して小売店も対応しきれなかったことが、消費者までもが影響を受ける規模のタイヤ価格の上昇につながったといえます。
今年もタイヤは値上がりするのか？
2017年のタイヤ値上がりの背景は、ゴム価格の値上がりによるものでした。では、今年のタイヤ価格はどうなるのでしょうか。2018年も残りあとわずか（記事作成時点で12月18日）ですが、今後もタイヤの価格は値上がりを見せるのかどうかみていきましょう。
値上がりしたことによる業績は？
まずは、タイヤ価格を値上げしたことによって、メーカー側の影響はどうだったのかについて解説します。2018年1～6月期の連結決算によると、「ブリヂストン」「住友ゴム」「ヨコハマタイヤ」の3社は増収となっています 。中でもヨコハマタイヤは過去最大の売上になった一方で、連結純利益の見通しを下方修正した企業があるのも事実です。
これからのタイヤの値上がりについて
では、これからのタイヤ値上がりについての予測はどうでしょうか。
2018年12月現在では、タイヤやゴムの価格変動について目立った情報はありません。
また、12月期業績予想は各社とも増益と見込んでいるため、減益等を要因とした値上がりも可能性は極めて薄いです。今後のタイヤの値上がり情報は「ゴム会社」の動きに大きく左右されるといえるでしょう。
大手メーカーの状況は、さほど悪いものではありません。つまり経営状態の変化に伴う販売価格の変化は、可能性としては極めて薄いものであるといえます。そうなると、やはりタイヤの価格を左右するのは原料、つまりゴムを取り扱う会社がどのようなアクションを起こすかによって大きく変化するでしょう。
天然ゴムの価格を見てみると、前述のタイの災害の影響からか、2017年上半期をピークとして高騰し、以降は緩やかに下降して現在ではかなり落ち着いた価格推移を見せています。しかし、東南アジアにおいて台風などのニュースはよく見かけられるものなので、今後もいつ、ゴムの生産国に災害が襲いかかるかは、わからないのが実情でしょう。
ゴムは、タイヤ重量構成比でいうと約50%を占める割合です。そのため、ゴムの価格変動はタイヤ製造における収益の増減に大きな影響を及ぼすことになります。
ただし、ゴムの価格変動がタイヤ価格に直結するというわけではありません。タイヤ価格は原材料であるゴムの価格変動に対して後追いとなるためです。実際、タイの災害は2017年1月に起こりましたが、タイヤが値上がりしたのはそれから時間が経ってからとなっています。
日本国内だけではなく世界のニュースに目を光らせて、ゴム価格が大幅に変動するタイミングを見計らえば、値上がりする前の段階でタイヤを購入することも不可能ではありません。決して楽なことではありませんが、タイヤ購入を検討する際には直近のゴム価格の変動についても注目しておきたいところです。
もし、ゴム価格が大幅に値上がりする事件や災害が発生すれば、タイヤ価格高騰前に購入することをオススメします。
まとめ
タイヤの値上がりの原因は、原料であるゴムの価格変動と大きく関わっています。ゴムの価格変動についてはさまざまな要因があるものの、目立つものであればニュースでも取り上げらえるため、一般の消費者でも情報を集めやすいでしょう。
これからタイヤの購入を検討される際は、ゴムの価格が大きく変動していないことを確認しておくと良いでしょう。
